動画を制作したいけど時間がなくて取り組めない方、動画ディレクターとして案件を抱えているけどまだまだ動画編集者が足りなくて外注したいと思う方など動画を依頼する方は、いろいろな悩みでお願いするケースが多いです。
今回は、自分がリードして動画編集チームを束ねるディレクターから、企業のWeb担当として動画編集を任された人向けにし準備と失敗しない方法をまとめました。
てるつぐ私は、現在IT企業の企画職として市場分析、競合分析などリサーチャーをしております。ブランドイメージを高めるため、動画を積極的に活用されているところは目に留まりやすいです
インターネットが普及した現代、企業サイトではSEO対策などはもちろんですが、より可視化してお客様に分かりやすく説明できるツールの一つとして動画が使われ出しております。動画制作を依頼して失敗したなとか、もっとこう伝えておけば成果物も変わったかなというものもあるのかと思い、今回記事にしました。
動画編集がメインの本サイトですが、発注者視点での考えていることや期待もわかるようにしておりますので、これから動画編集をはじめたいという方にも参考になる内容ですので、ぜひご参考ください。
IT業界で転職を数回経て15年働いた後、現在は渋谷のBtoBセールスマーケティング支援会社で働いております。ブログや動画に出会い、2020年から本格的に副業を開始し収益化中。
動画制作を依頼する際の準備リスト
- 目的を決めておく
- ゴールを決めておく
- 予算を決めておく
- 納期を決めておく
動画制作を依頼する際に準備する理由は、依頼する担当者（または企業）と適切に要件を固めるため会話のキャッチボールをすることで、良い提案を引き出すためです。
丸投げで要件だけ伝えてお願いすることもできなくはないですが、期待する成果物を上げてもらうためには、ここは手を抜いてはいけません。
時間がないから動画編集を依頼しているということは理解できますが、それであればマニュアル（手順）など誰がやっても同様の成果物が上がるような仕組みを構築しておく必要があります。
会社員の場合、上司から適切な指示がないことで期待していたアウトプットではなく怒られたりしたことはないでしょうか。または、がっかりされたりやり直し（修正）を求められてりして疲弊したりしませんでしょうか。
これは例え話ではありますが、共通するところもあります。
発注者は上司、編集者は部下とした場合、上司は全て言わなくても要所だけ伝えれば期待する効果が得られると思う一方、部下は部下で1から10まで説明しなくても良いからと思う人から、何を期待して依頼しているのかはっきり伝えてもらいたい方まで色々いるかと思います。
要するに、発注する側も依頼される側も人が違うので、環境やスキル、考え方も違うため、その人の基準が既に違うことが多々あります。そのため、指示は適切にする必要があります。
①目的を決めておく
まず、動画制作を依頼した背景を言語化できるようにしておきましょう。なぜ今回動画を依頼する必要があったのか、そもそも自分たち（または個人）でできなかったのか、誰に対してどんなことを伝えたいのか、この目的を固めることで動画の方向性やメッセージが変わってきます。
- 企業名（企業）やチャンネル名（YouTube）の認知拡大
- ブランド価値を高めるブランディング
- サイト誘導やセミナー・採用などの集客
- 商品、サービスの購入
マーケティングファネルというものがあります。発注者の方であれば、エンドユーザー、動画ディレクターであればクライアントなどお客様（消費者）の訴求は、フェーズによって変わってきます。
あまり興味を持っていない方に対して、セールスを勧めてもうまく行かないですし購入検討している顧客に対して不安を取り除くクロージングをする必要があります。
動画というものをどこの媒体に投下するかにもよりますが、意図を考えて有効に訴求する必要があります。例えば企業名やサービスの認知活動と採用などの集客を一緒に混ぜた動画を作っても訴求がブレてしまいます。この動画を見て、どう行動して欲しいのか、どうお客様に伝えたいのかで構成も変わってきます。
②ゴールを決めておく
目的が決まったら、ゴールを決めておくことは重要です。仮に結果が想定と違った場合でも後から改善活動ができるからです。仮説を立てたうえで施策をしたら、何が原因だったか成功要因・失敗要因を切り分けて考えることができるからです。
ゴールとはお客様がどういった状態にしたいのかをイメージの共有です。動画視聴率なのか、サイト誘導率なのか、ブランドイメージの向上なのか、定性的、定量的に決めておくと後々の対応も含めて顧客満足度につながります。
定性的に言えばどうしても伝えたいメッセージ（訴求）、定量的に言えばKPI（重要業績評価指標）を設定しておくことでも良いと思います。
③予算を決めておく
動画を依頼するということは、企業やYouTubeチャネルの認知度向上や、商品の興味・関心、購買へ繋げたいからで、方法の一つとして動画を選択されたということですよね。広告のため、売上や利益を拡大するためにどれぐらいの金額なら許容できるのか予算を決めておきましょう。
予算によって、動画の尺（30秒、１分、5分、10分、30分、1時間）などが限られ、構成も変わってきます。
動画の長さが多いほど編集する作業だけでなく、企画構成の負荷もかかるので高くなります。上限を設定しておくことで、想定より高い金額を見積もりされないようにしておきます。
④納期を決めておく
急ぎ動画コンテンツを作ってもらいたいのか、1週間、1ヶ月、上期中、下期中など企業や個人に関わらずタイムリミットがあるかと思います。あらかじめ動画を公開することで、成果を得るためにはいつまでに何が必要か逆算しましょう。
デッドラインとしての納期を事前に伝えることで、動画制作をする会社や個人は提案の幅も変わってきますのでまずお伝えしましょう。
納期が決まったら、実現可能なのか、可能にするにはどうすれば良いかミーティングします。あらかじめ動画の素材を用意できるのであれば提供することで、編集作業に集中できるため、成果物もイメージに沿ったものが上がりやすくなります。
また、参考動画などもあらかじめ用意しておけばスムーズにイメージ共有ができますのでおすすめです。
動画制作の基本的な流れ
動画を発注する側でも、動画制作をする基本的な流れについては、理解しておいた方がより良いリクエストができるため、納品された成果物が良くなります。
動画が完成するまでどのようなステップで進められるのかざっくり把握しておくだけでも、コミュニケーションがうまくいくかと思います。
動画制作者（個人または会社）は、最初にヒアリングをしクライアントの課題を確認します。目的、ゴール、ターゲット、メッセージ、納期、予算など確認し、何を望んでいるか確認したら見積もりを作ります。
動画発注を受けたら、企画を具体化する台本を作成します。絵コンテで、ナレーションやセリフ、映像カットなどをまとめます。クライアントからのフィードバックをもらいつつ修正し、OKをもらったら完成台本とします。
完成台本でOKとなった場合は、映像制作に取り掛かります。実写の場合は撮影（ロケ）、キャスティング、アニメーション制作の場合は、イラスト作成（ラフ画）を用意します。
構成が決まり、素材も用意できたら最後は、編集作業となります。BGM、効果音や文字のテロップ、エフェクトなど装飾や、声入れ（ナレーション）をします。
動画が出来たらクライアントに確認し問題なければ、提供フォーマット（MP4など）を確認し、変換（書き込み）して納品します。
個人に依頼する場合の注意点
個人で依頼する場合、知り合いで動画編集ができる人がいればお願いしやすいですが、ほとんどの方はいないかと思います。その場合、クラウドソーシングなどを活用することも一般的になってきております。
有名なものでは、以下の3つのクラウドソーシング会社のサービスがあります。フリーランス、学生、主婦、社会人など幅広い層の方が登録し、仕事を受けたり、発注されております。
まとめ 準備の段階で成果物の良し悪しが決まる
動画を依頼する際に必要なことや準備しておくべきことを今回ご説明いたしました。
結論として、準備の段階で成果物の良し悪しが決まるので、依頼する場合はイメージの共有などをしっかりしておくことをおすすめします。
やりとりが最初は多くなりますが、慣れた方ですと動画発注者の意図なども理解していきますので継続発注することで関係性もでき、お願いできることが増えてくると思います。
てるつぐクライアントの売上・利益貢献のための施策の一つとして動画は広告としても有効です
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